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サステナビリティ

人財について

人財基本方針

日鉄エンジニアリンググループは、人財こそが当社における最重要の経営資源であるという認識のもと、会社と個人がともに革新・成長を実感できるような最高の人財育成を行います。また、労働・人権に関する社会的な責任を果たすとともに、社員が責任感と情熱をもって働き続けることができる集団となることを目指します。

  1. 社員が、その能力や活力を最大限発揮できるような実力本位の人財マネジメントを推進します。
  2. 「マーケット・お客様目線」、「社内外の連携」、「変革」を重視し、一人ひとりが志を磨き、生産性向上と業務の革新に継続的に取り組める人財を育成します。
  3. 社員が一流のプロとなるべく自ら責任を持って主体的に能力開発・キャリア開発を行う取り組みを支援し、継続的な成長を成し遂げるための環境・機会を提供します。
  4. 社員全員がダイバーシティを尊重し、多様な背景を持つ社員が活き活きと働き甲斐を持って働き続けることができ、また、協働によって最高の成果を発揮することができるよう、雇用・労働条件、職場環境の改善に努めます。
  5. 基本的人権を尊重し、人種・信条・性別・年齢・国籍・宗教・思想・障がいなどの理由に基づく差別を排します。また、わが国及び関係各国における労働・人権に関する法令・社会的規範を順守し、教育・啓発活動を推進します。

能力開発・キャリア開発

  • 独自の人財開発体系を軸に、階層別・職種別の研修やe-ラーニング、社外講師を招いた啓発・交流活動「ENカレッジ」等、数多くの成長の機会を提供しています。
  • 社員の自発的なキャリア形成を支援するため、上司部下対話、メンター制度、人事部門とのキャリア相談、海外留学、社内公募等を積極的に運用しています。

ダイバーシティ推進

  • 当社は、人種、性別、年齢、障がい、価値観、宗教等に関係なく、お互いの個性を尊重することで、組織力を高めていくことを目指しています。
  • 多様性を受容する職場づくりに向け、2020年度よりアンコンシャスバイアス研修を開催、今後も継続して実施していきます。
  • 女性活躍推進法に基づく行動計画(計画期間:2021年4月~2026年3月)では、
     ①2025年度までに女性管理職数を2020年度末に比べ2倍以上
     ②女性社員比率を高めるため新卒総合職採用における女性比率を15%以上
     ③有給休暇の平均取得日数を年度16日以上
     とすることを定量的な目標として掲げ、諸施策を実施しています。
  • これまでも育児・介護事由による在宅・短時間勤務制度、配偶者の転勤に伴う国内拠点移動申請制度、職群転換制度等、ライフイベントを踏まえた就業継続支援制度や、キャリア形成支援制度を充実させてきました。
  • 当社の取り組みが評価され、厚生労働省より「えるぼしマーク」「くるみんマーク」の認定を受けています。

ワークライフバランスと多様な働き方の実現

  • 年休取得奨励日の設定(年15日程度)やインターバル休暇の取得促進等、労使間で継続的な対話を行い、エンジニアリング業に適したワークライフバランス施策を推進しています。
  • 2018年度より育児・介護・傷病・看護等の勤務制約者を対象とする在宅勤務制度を導入していますが、2020年からは対象社員を全社員に広げて試験運用を開始、現在は新型コロナウイルス感染防止対策としての全社員を対象とした在宅勤務を実施しています。また近年はシェアオフィスの活用も進んでおり、社員が時間や場所にとらわれずに時間を最大限有効活用できる業務運営を目指しています。

〇上記数値は、当該年度末時点(障がい者雇用数・雇用率のみ、当該年度の翌6月1日時点)
※1:国内主要子会社/日鉄パイプライン&エンジニアリング㈱、日鉄環境プラントソリューションズ㈱、日鉄鋼構造㈱、日鉄エネルギーサービス㈱、
     日鉄プラント設計㈱
※2:PMP=Project Management Professional(米国プロジェクトマネジメント協会の認定資格)

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